解決策は”人”ではなかった！web活用でマネジメント能力が問われる理由とは？

人手不足の昨今、こんなお悩みはありませんか？

• 求人を出しても応募ゼロ
• 若手が自立するまでに至らない
• 中堅社員の離職
• ひとつの現場に数名の技術者が取られてしまう
• 技術者がいなくて受注できない

現場ホームページを試してください。未来を変えるのはあなたです。

ホームページを採用すれば「すべてが解決できる」とは言いません。ですが、将来的にかなりの改善につながります。

理由は3つあります。

理由①　現場監督の時間が増える

洗濯機をイメージしてください。

洗剤を入れてスイッチを押すだけで自動で洗濯してくれます。その間、他の家事ができますよね。持ち時間が2倍になるわけです。

ホームページも人の代わりに働いてくれる家電と同じです。

理由②　人件費に比べ、はるかに安い

たとえば、2日分の仕事を1でしようと2人で分担しようと、かかる人件費は2人分。

ホームページに仕事を任せれば時間の削減はもちろん、人件費よりはるかに安いコストで運用できます。

理由③　採用につながる

求職者の約8割がホームページを見て企業を選びます。求職者が求めるのは現場の生の情報です。要は、「自分が働くイメージ」を知りたいのです。

なので、現場からの情報発信はとても重要な役割を果たします。

もし今、洗濯機が壊れたら、手洗いしますか？

そんなことありませんよね。

私も含めて97%の人は慌ててエディオンや100万ボルトに走るでしょう。そして「できれば今日中に欲しい！」「遅くても明日には！」と懇願します。

パソコンもスマホも同じです。

なくてはならないものです。しかし最初は「そんなものなくても困らない」と思っていましたよね。(恥ずかしながら私は思っていました)

極端な話、世の中に出てくるものすべて、今の時代、次の時代に必要になります。そして、時代のニーズに合わせてバージョンアップしていきます。

たとえば、携帯電話。

最初は通話機能だけでした。次第にメールができるようになり、カメラ機能が付き、インターネットに接続できるようになり、スマホに形を変え、SNSやゲーム、動画の閲覧からネットバンキング、資産運用、確定申告までできます。

何が言いたいかというと「技術は進歩するし、それを利用するしかない」ということです。

解決策は”人”ではありません

働き方改革にワークライフバランス、物価高に賃上げ。

人手不足も相まって、会社の利益を維持するには厳しい状況です。

でも、今はまだマシなのかもしれません。

5年10年我慢をすれば乗り越えられる問題ではなく、人手不足はますます加速するばかり。事業の縮小や人手不足倒産も現実味を帯びてきました。

人材確保は企業の課題です。

しかし、狭い業界内での人材の奪い合いは消耗戦。いつか潰しあいが始まります。

確かに人材確保は重要です。間違いありません。

ですが「人手が足りないから人を入れよう」では、あまりにも安直すぎると思いませんか？

私が安直すぎると言う理由はつぎの章にあります。

人材は確実に減っていく。だから今、必要なことは？

下のグラフをご覧ください。

2023年10月20日発表の国立社会保障・人口問題研究所のデータによると、現在の日本人口は1億2,434万人、2030年には1億1,662万人。

たった7年で772万人の減少です。

さらに2048年には1億人を割り込みます。

そもそも絶対数が足りていない、しかも年々減り続けている中で技術者の人数を維持するのはどう考えても困難です。

今までのやり方を維持しつつ人材確保だけに注力していても、5年後も人手不足、10年後も人手不足、どこまでいっても人手不足には変わりありません。

だから今、必要なことは？

ここまでの文章の中にヒントがあります。そうです。「今までのやり方を維持しつつ・・・」の部分。

人材は確実に減っていきます。それなら少ない人数でも対応できるよう、やり方を変えていきましょう。

別の形にするだけです

「やり方を変える」

難しいことのように思えます。実は簡単です。

この世にまったく新しいものは存在しません。過去の経験・知識の引き出しを開け、別の形に組み立てるだけです。

経験や知識が多いほど、また関連づけて新しい組み合わせを生み出せるほど、アイデア豊かで問題解決の方法がたくさん見つかります。

「ハンマーしか持たない者はすべてが釘に見える」

アメリカのことわざです。これは限られた手段しか持たない、あるいは、固定概念や過去の成功体験から限られた手段に固執することで、問題の本質を正しく捉えられなくなることへの戒めの言葉です。

以下、ご説明します。

テレビ電話が登場したのは何年前？

コロナ禍で急速に普及したオンラインミーティング。

この今や当たり前の先駆けとなったテレビ電話の登場はいつの頃でしょうか？なんと世界で最初に登場したのは87年前の1936年。日本での登場は53年前の1970年。

オンラインミーティングに使われている技術はとくに新しいものではありませんでした。80年以上も前から存在していたのです。

唯一の違いは、その形式や様式が新しいということなのです。

今まで会議をオンラインで行うという概念がなかったのに(世界にはあったかもしれませんが)、ひとつのツールがたった2、3年で世界の常識を変えました。

• 移動時間とコストの削減
• 資料のペーパーレス化
• 働き方の改善
• 会議時間の短縮
• 不要な会議の減少

余談ですが10年ほど前、会議によるコストを試算したことがあります。

詳細は省きますが、20人の現場監督が月3回の会議に出席だけで安く見積もっても年間1,000時間、1,500,000円以上のコストが掛かっていました。

実はコストの2/3は移動時間。価値を生まない時間に社員が命を削っていたことになります。

会議にやり方を変えただけで、業務の省力化やコスト削減につながった事例です。もちろん社員の命を無駄に削ることもありません。

つまり、変えられないと思っていることでも、アイデアで別の形にして改善することはいくらでも可能なのです。

262の法則

262の法則をご存じですか？

いかなる組織・集団も人材の構成比率は「上位2割＋中位6割＋下位2割」となる理論です。

有名な働きアリの法則です。

積極的にアイデアを取り入れ変化を起こせる人材は全体の2割ほど。あとの8割は「消極的」あるいは「否定的」です。

とは言え、消極的・否定的である8割の人も、上位2割が起こした変化が安全だと分かると遅れて追従し、全体が新しい形に移行していきます。

今までのやり方を変えるためには、積極的な上位2割の社員に活躍してもらうほかありません。上位2割の社員が、あとの8割を引っ張り上げる形で底上げを狙います。

マネジメント能力の見せ所です。

マネジメント能力＝投資

マネージャーの仕事は

• 「こんな現場ひとりでできるだろ」
• 「もっと効率よく働け」
• 「1円でも多く残せ」

と命令することですよね。

もちろん違います。

マネージャーの仕事は「ヒト・モノ・コト・カネ」を効率よく回していくための半自動システムを構築し、最終的に会社の利益を最大化することです。

言い換えるなら将来を見据えた「投資」ができるかどうか。

現場を少人数で動かせるシステムだったり、部下が効率よく働ける環境を作ったり、受注につながるアイデアを実現したりと。

システムや環境作りにはお金がかかります。成果が出るまでに時間もかかります。思い通りにいかないこともあります。

でも、何もしなければ何も変えることはできません。

人はイノベーションを起こしたいと言います。

しかし、ほとんどの場合、変化を脅威と感じて守りに入り、そのまま衰退していきます。

変化を克服する最善の方法は、自ら変化を作り出すことです。マネジメントの要点は、組織全体の仕組みを変えることです。全員が、変化を脅威ではなくチャンスとしてとらえることです。

小さな積み重ねです

大切なのは減らすことです。

組織の仕事は常に増大する傾向にあります。

なぜなら、リスクのない「良いと思われること」を取り入れるばかりで、止めることができないから。

時間を圧迫しコストが掛かっていることに気がついていません。

まず組織の中で形骸化したもの、陳腐化したものを廃棄する必要があります。廃棄して初めて、新たに事を行う空間が生まれます。

すなわち時間が生まれます。

減らすことを積み重ねていけば、社員ひとり分の時間を生み出すことは十分に可能です。

ひとり分を生み出せたなら、もう一本工事を受注することもできるはずです。

「IT×AI」はずでに起きた未来

ITはすでにある技術です。さらにAIも登場しました。

すでにある技術にもかかわらず、建設業ではまだあまり活用されていません。活用方法について誰も気がついていないからです。

IT化やAIの登場により49%の仕事がなくなると言われています。

これを脅威と感じるか、自分には関係がないと思うのか、それともチャンスととらえるのか。

すでに未来は起きています。同じ未来でも、今この瞬間の捉え方ひとつで意味が違ってくるのです。

経営戦略において、人口構造を考えている企業は多くありません。

人口構造は未来に必ず影響を及ぼす、すでにわかっている未来です。人口構造の影響を捉え、事業機会、採用・雇用戦略に取り入れることは、経営戦略立案にあたって必ず行わなければなりません。

それは必ず影響を及ぼす確実な未来だからです。

繰り返しになりますが、人口減少は確実な未来であり、未来はITとAIにあります。

今、必要なのは人材確保と同時に、人の代わりをIT×AIに担ってもらいアイデアです。

現場ホームページを優秀な社員として育てられるか

ホームページは社員さんと同じです。

現場のサポートはもちろんのこと、広報担当者であり採用担当者であり、はたまた事務員さんのような存在です。

もちろん社員さんなので費用はかかります。打合せをしたりメールで資料を送ったりと、ほんの少し手間が掛かるかもしれません。

ですが、毎日24時間働いてくれる社員さんです。

文句も不満も言いません。人件費に比べるとかかるコストはわずかなものです。

ただし、ホームページを作るだけで成果が上がるとは言いません。ホームページの高いポテンシャルを引き出すためには、マネージャーのアイデアとマネジメント能力が欠かせません。

腕の見せ所です。

ホームページをうまく育てることができたとき、あなたも会社も評価されることは言うまでもありません。

ぜひ高いマネジメント能力を発揮してください

webに詳しくなくても大丈夫です

「ホームページってどうやって活用するの？」「つつき方わからないんだけど」「文章が苦手だけど大丈夫？」「なんだか難しそう」と思われたかもしれませんが、ご安心ください。

『現場HP×SNS』は、制作から運用まで一括して当社が引き受けます。

• 「このように働いてほしい」
• 「こんな風に活用できるかな？」

とアイデアをお伝えください。

現場HPは契機となる

• 現場監督個々のアイデア実現力が向上し主体性が生まれ、活気のある組織づくりができる
• ホームページを活用することで情報リテラシーが身に付き、受動的から能動的に変化できる
• 自ら変化する組織に再生し、業界の先駆者となり、時代の恩恵を享受できる

情報リテラシーとは？
情報を自己の目的に適合するように使用できる能力のこと。
リテラシーが十分にないことが原因で、デジタル化によるメリットが享受できず、取り残されてしまうことがないよう、必要な支援を実施することが重要である。

出典：総務省HPより抜粋

すぐに始めるとお得

『現場HP』の料金は、サイト製作費89,800円＋月14,800円。

通常のホームページ制作費用の1/3の価格である上に、月3回の更新料込み。ぜひ、ほかのホームページ制作会社と比較してください。圧倒的なコスパに驚くことでしょう。

ただ、正直に申し上げると、全国では完全テンプレート化した現場専用のホームページを展開している会社もあります。確かにそちらのほうが安いです。

しかし、自由度はありません。

当社の『現場HP』は、ある程度テンプレート化しつつも、自由度の高いサイト設計が可能です。

これは、アイデアとマネジメント能力を惜しみなく発揮していただきたいから。ここまで自由度が高く、しかも低価格なホームページはありません。

さらに今なら、30現場限定の割引キャンペーン実施中です。

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